キーワード｜SDGs

味の素社長　藤江太郎氏の革新。現状を打破してイノベーションを生み出す「無形資産」の力とは？

業界の壁を乗り越えて、今までの常識を創り変えていく食品業界のリーディングカンパニーを率いる味の素株式会社 社長 藤江太郎氏に、日本のフードイノベーションをどう捉え、複数企業が共創するモデルをどう構築していくか、また“現状を変えていくAction”とは何かについて取材しました。

2022/10/31

2022年「代替タンパク質」市場の現在地。世界は「プラントベース」から「培養肉」へ。一方、日本は？

SDGs、食品ロス、食料危機、栄養課題……世界が直面する食料問題の解決策、特にタンパク質分野で「代替フード」が注目され始めて数年が経ち、日本でも植物性ミルクや、大豆ミートの家庭用商品が店舗やコンビニエンスストアに陳列されるようになった昨今。 今回は、世界と国内のフードテック事情に詳しく、各地で講演を行う住 朋享さんに「世界と日本の代替タンパク質の2022年の現在地と課題について」お話をうかがいました。取り組み企業が網羅された「代替フードテックカオスマップ2022年度版」で専門家が図説します。

2022/09/29

シート食材のパイオニアが仕掛けた「ベジート」の定着型マーケティング戦略

食の多様化やヘルスケアへの意識が高まる中、野菜のシート「ベジート」が注目を集めています。野菜を長期保存可能なシートに加工。災害に備えるローリングストックや食糧危機、肥満解消など、さまざまな“食まわりの課題”を解消する画期的な商品です。野菜シートという新しい商品カテゴリを、いかにして市場に定着させたのか？　株式会社アイル代表取締役の早田圭介氏にお話をうかがいました。

2022/08/24

「ふらのワイン」の販売不振をどう解決する？　北大博士課程の学生が奮闘

4年連続で赤字になる見通しで、なんとか売り上げを伸ばしていきたい「ふらのワイン」。販売不振に北大の博士課程の学生が奮闘した。彼らはリピーターの購入商品に着目し、ある提案をしたのだが……。

2022/08/08

外食にアレルギー対応の効率化を。CAN EATが描く、ひとりひとりの「おいしい」が叶う未来

食物アレルギー、ベジタリアン、健康問題、宗教上の理由などにより「食べられないもの」がある人は、世界に約31億人いるといわれています。食の多様化やヘルスケアへの意識が高まる中、注目を集めているのが、個人の体質や嗜好にフィットした食を提供する“パーソナライズドフード”です。「すべての人の食事をおいしく・楽しく・健康的にする」というミッションのもと、アレルギー管理サービスやアレルギー対応ITサービスを手がける、株式会社CAN EAT代表の田ヶ原絵里氏にお話をうかがいました。※記事内ではアレルギー＝食物アレルギーとして表記しています。

2022/07/14

明治が新ブランド「明治 フェムニケアフード」を立ち上げ。女性特有の健康課題に食で向き合う

2022年5月に株式会社明治が新ブランド「明治フェムニケアフード」を立ち上げました。同ブランドは女性特有の健康課題に対して食で向き合う食品ブランドで、あらゆる年代やライフステージの女性の課題をサポートする商品を発売予定です。2022年秋の商品発売予定に先駆けて、社会全体でこの課題を考える啓発プラットフォーム「Femlink Lab.（フェムリンクラボ）」が始動しました。

2022/05/16

スマート農業は必須。食料価格高騰、安定供給の危機の打ち手に

2022年2月、国連食糧農業機関(FAO)が発表した世界食料価格が過去最高となりました。不安定な世界情勢から、食料自給率が低い日本は危機感が募るばかり。これからの食料の安定供給のためにも、今、日本の農業では「スマート農業」の推進が急務とされています。ICTやロボット技術を取り入れ次世代の農業として日々進化する「スマート農業」について解説し、メリットとデメリット、実際の導入事例をご紹介します。

2022/03/16

ゼロウェイストを意識した外食も。地方自治体や企業の取り組み事例

貴重な自然を守り続けるため、未来に負の遺産を残さないために不可欠な「ゼロウェイスト」の取り組み。さまざまな事例を紹介しながら、行政、企業、個人が進めていきたい取り組みや、今後の動向について紐解きます。

2022/03/02

ミツカングループから豆100%の「ZENB マメロニ」発売

2021年12月1日、ミツカングループのZENB JAPANから、「ZENB マメロニ」が発売されます。販売数が累計150万食を突破した黄えんどう豆使用の「ZENBヌードル」に続く新商品で、ユーザーから要望の多かったショートパスタ（マカロニ）タイプ。主食にもおかずにも使え、幅広い層が手に取りやすい商品となっています。

2021/12/08

食品ロスをテクノロジーで解決するには？NECが語る課題

各企業が検討をすすめる食品ロス。FoodClipが実施したアンケートでは、6割近い企業が「具体的に改善の動きがある」と答えています。業界特有の慣習やコスト、効率面の壁を越え、取り組みを前進させていくには、仕組みの見直しやそれに伴うツール、テクノロジーの導入など抜本的な改革が必要なケースも多いようです。需給最適化プラットフォームなど、食品企業のDX(デジタルトランスフォーメーション)促進に向けたソリューションを提供する日本電気株式会社に、業界が抱える課題や今後の可能性について聞きました。

2021/11/18

【レポート】環境配慮容器の課題「デザイン」で解決なるか

2021年10月13日〜15日に幕張メッセで行われたフードテックジャパン(主催:RX Japan株式会社)での注目展示をご紹介。SDGsへの関心の高まりを背景に、多くの出展が見られた環境配慮型包装資材の中でも、複数のブースで提案されていたのがデザイン性の高いパッケージの紙容器です。まだ本格導入の手前であり、コスト面での課題は拭いきれません。そうした中で、環境配慮型容器導入において課題の一つである、ブランドデザインとの両立への解決策となるのでしょうか。

2021/10/27

フードマイレージを考える。日本の現状と解決策とは

「フードマイレージ」という言葉を耳にしたことはありますか？　食料の重さに輸送距離をかけたもので、数値が大きくなるほど環境への負荷が高くなります。日本はフードマイレージの数値が世界一高い国。他国以上に考えていかなければならない、フードマイレージが及ぼす影響や今後の対策について、解説していきます。

2021/10/21

【レポート】廃棄ゴミ削減×地域経済に貢献する新サイクル

2021年10月13日〜15日に幕張メッセで行われたフードテックジャパン(主催:RX Japan株式会社)での注目展示をご紹介。NTTビジネスソリューションズ株式会社が提供する「地域食品資源循環ソリューション」は、食品工場などで出る食品廃棄ゴミを食品発酵分解装置により堆肥にリサイクルし、農産者に届ける「リサイクルコミュニティ」を提供しています。すでに600台の導入があるというこのサービスの内容と効果をご紹介します。

2021/10/21

経済と社会的価値を両立。びっくりドンキーの食ロス削減

外食産業から出る食品ロスは年間で116万トン。（農林水産省 平成30年度推計値）外食産業にとって食品ロスや食品廃棄は、恒常的な課題となっています。この課題に20年以上前から取り組んできたのが、ハンバーグレストラン「びっくりドンキー」などを運営する株式会社アレフです。先駆けて課題に取り組んだ背景や、お客さまが自分ごと化できる仕組みとは？株式会社アレフの渡邊氏と松本氏にうかがいました。

2021/10/18

行き場なき食品を必要な人に。食品ロス解消の新事業モデル

日本国内で600万トン超あると言われる食品ロス。本来食べられるのに廃棄される食品がある一方で、恒常的に栄養不足の状態にある人たちが世界中にいるのも現実です。 事業者から廃棄予定品を引き受け「エコイート」で販売、慈善団体や生活困窮者への支援をおこない、食品ロス削減と啓発活動をおこなっているNPO法人日本もったいない食品センター。代表理事の高津氏に取り組みの背景や事業モデルについてうかがいました。

2021/10/18